テレワーク・在宅勤務は働き方革命で単身赴任・望まない転勤が無くなることを祈る

※記事最終更新日： 2020年9月10日

コロナウィルス問題の緊急事態宣言で、ホワイトカラーとIT企業と中心にテレワーク（在宅勤務）が強制的に実践されています。
全国的な緊急事態宣言の影響から私の地方のIT企業でも、社員の50%以下（印象では30%）で実施していました。

テレワーク（在宅勤務）を実施した私の感想を今後も随時更新しています。

率直な意見で言いますと、

テレワーク（在宅勤務）には管理面で課題があり、それが解決されない限りは緊急事態宣言解除後は浸透しないだろう

テレワーク（在宅勤務）には管理面で課題があり、それが解決されない限りは緊急事態宣言解除後は浸透しないだろう

という意見です。

何かしらのツールで、この課題が解決できれば進む可能性を秘めていますが、
コロナウィルス後も100%テレワークや在宅勤務になることはあり得ない気がしました。もしくは会社が年功序列から、日本の会社も外資系のようにそれほど管理不要な成果主義になればテレワークも全然可能だと思います（職種によって、評価される成果の定義をはっきりさせる必要はありますが。そして個人のメリットを優先する縦割り感が出てきてしまいます）。

追記：2020/8
コロナウィルの警戒期間がこれだけ続くと、さすがに企業も浸透せざるを得ないかも。でも、俺の会社では実際、テレワークの理想を守っていなく、出社している人が増えている。たぶん暑さによる電気代の影響もあると思われる。

テレワーク・在宅勤務が出来る人・恩恵を受ける人

まずテレワーク・在宅勤務が出来る人は、一人前で且つズルをせず愚直なサラリーマンです。この「ズルをせず」と言うのが意外と難しいです。年輩になってきますと、だんだんずる賢くなりますし、愚直じゃなくなります。。。
仕事がこなせる一人前で、やる気がまだ満ちている30代くらいがテレワーク出来る人に向いています。

そして、テレワーク・在宅勤務で恩恵を受ける人は、やはり通勤時間が長い人です。
養育・介護の人も個人のワークライフバランスとしては恩恵を受けますが、きっと家でもそこまで働けないので、企業視線からみた働き手としてはダウンすると思います。
一方、通勤に1時間以上かける、都会のベットタウンに住んでいる人たちは、かなりの恩恵を受けるでしょう。愚直な人材ならばその分、働けると思います。

追記：2020/8
この通勤と言う勤務時間ではない私用時間を買っていると考えれば、クーラーの実費電気代は実際は問題にならない人も多いと思います。仮にクーラーの電気代が月一万円上がったとしても、勤務日数の20日で割ると一日500円程度。自分の私用時間を自分思うが時給換算にして、一日の移動時間がこの金額より高価ならば、クーラー代くらいは我慢しても良いと俺は思います。
そう考えると、在宅勤務の手当てが出ないために損する人は、今まで自分のために通勤時間を無駄と考え会社の近くに住んでいる人ですね。